FC2ブログ

2007年暮れの米国サブプライムローン危機とそっくりな食品パニックが2011年暮れの東日本で起こるのか

Posted by ななし on 22.2015 記事 0 comments 0 trackback
近未来の食糧危機(=パニック)は避けて通れないのでしょうか。米国→官邸→マスコミの煽りによってその可能性に益々拍車がかかってきているように思います。

『2007年暮れ発覚の米国サブプライムローン危機とそっくりな食品パニックが2011年暮れの東日本で起こるのか』(新ベンチャー革命2011年7月25日)リンクより転載します。
----------------------------------------------------------------
1.日本国民誰もが、放射能汚染食品を食するリスクがある

本ブログにてセシウム汚染牛問題をすでに取り上げました。日本政府はどういうわけか、汚染牛問題の原因をはじめから牛の飼料である稲わらのセシウム汚染に決め付けてマスコミに情報を流しています。そのため、われら国民は以下のような放射能汚染経路をインプットさせられてしまいました、すなわち、

(1)3.11東電福島原発事故→(2)水蒸気爆発→(3)放射能広域拡散→(4)事故原発周辺地域の放射能汚染→(5)近隣田畑の放射性セシウム汚染→(6)屋外放置の稲わら汚染→(7)肉牛飼料→(8)肉牛汚染→(9)汚染牛肉流通→(10)汚染牛肉消費者の放射能汚染

筆者の住む千葉県のスーパーなどに上記セシウム汚染牛肉が流通していることがわかっていますので、筆者および家族がすでに汚染牛肉を食した可能性はゼロではありません。

また筆者は福島県喜多方市名物の喜多方ラーメンが好物ですから、原発事故後、そこに入っているチャーシューをすでに何回か食していますが、福島産豚肉が汚染されていない保証はどこにもありません。

このように、東日本を中心に、日本国民の誰もが、知らない間に放射性物質を体内に取り込むリスクが非常に高まっています。

日本国民の中でも、小さい子供をもつ人や妊娠中の女性は不安の極致でしょう。

 ~中略~

2.米国の提唱するTPPに日本が加盟せざるを得なくなるよう仕向けられているようだ

汚染牛と汚染稲わらを強引に結び付けている日本政府の関係者は、心底、その因果関係を信じているのか、それとも官邸に入り込んで、菅総理に指図している米国戦争屋ジャパンハンドラー米国人の言いなりなのか、われら国民にはまったくわかりませんが、結果的には、TPPにかこつけて日本に牛肉と米を輸出したい米国政府に有利な状況が出現していることだけは間違いありません。

 ~中略~

3.われら国民にとって摂取する食品や飲料水の安全確認が自分でできない

上記のように、東日本の稲わらが広域に渡って汚染されていることがわかっていますが、問題は、今年秋に収穫される東日本の新米汚染です。関東地域に流通する国産米はほとんど東日本産ですから、もうすぐ新米汚染問題の起きることは目に見えています。

さらに、東日本産の日本酒汚染が次に問題化するはずです。

牛肉汚染問題発覚以降、我が家では、生鮮食品はできるだけ西日本産を買うようにしていますが、周知のように、生鮮食品の流通経路は複雑であり、何とか県産とラベルに書かれても、汚染品が混ぜられる可能性はゼロではありません。生産農家も死活問題に追い込まれていますから、背に腹は代えられない心境でしょうから、闇ルートに汚染品が流される可能性があります。汚染品が混じっていても、われら国民にはそれを適宜判別する手段はありません。

スーパーで肉や魚や野菜など生鮮食品を買う際、ラベルには産地が記されていても、実のところわれら国民は、販売者を信用するしかないのです。自分で、その場で安全確認する手段をわれら国民はもっていません。

運悪く、知らずに汚染食品を摂取した後、病院や保健所で、われら国民の体内被曝量を計測して高い数値が出たとしても、どの食品でいつ体内被曝したのかを特定するのは事実上不可能です。

食品や飲料水の放射能汚染度を計測するには、専門の検査機関に依頼し、何日もかかります。たとえば、今年の3月下旬、筆者の住む千葉県八千代市が水道水を検査して、放射能汚染された結果がでたのは検査サンプルの採取から1週間後だったのですが、結果発表時、市民はすでにその水道水を飲んでしまっていたわけです、まさに後の祭りでした。市には市民からクレームが殺到しました。一方、このような状況を経験した市町村は市民からのクレームを恐れて、逆に、検査しなくなってしまいます。

4.近未来、深刻な食品パニック発生の予感

今年秋、新米収穫期ころから、東日本を中心に、深刻な食品パニックが起こるのではないでしょうか。

食品流通業者が全員、善人である保証はどこにもありません。中には、悪徳業者が居て、密かに、食品生産地を偽装する可能性があります。たとえば、西日本産のラベルの牛肉を買ったら、そこに汚染肉が混ぜ込まれていたというような事件が頻発しそうです。

もし、1件でも、そのような産地偽装が発覚したら最後、すべての国産食品が怖くて食べられなくなるわけです。

そうなると牛肉や米を筆頭に、輸入食品しか売れなくなると言う事態が起きそうです。まさに誰かの高笑いが今にも聞こえてきそうです。

5.2007~08年に米国で起きたサブプライムローン金融危機にそっくりな事態が東日本の食品流通で起きる

近未来の東日本で起きると思われる食品パニックとそっくりな危機が、2007~08年、米国の住宅金融業界ですでに発生しています。

2007年暮れから、米国の低所得者向けの住宅ローンであるサブプライムローンの焦げ付きが発覚し始めましたが、そのハイリスクのサブプライムローン証券を組み込んだCDOという金融派生商品(いわゆるデリバティブ)が瞬く間に、信用崩壊を起こして、2008年、世界金融市場に流通していたCDOはすべて売買不能に陥ったのです。

近未来、汚染品の混じった生産地偽装食品の流通が1件でも発覚したら最後、東日本に流通するすべての当該食品の信用崩壊が起こって売買不能に陥る可能性が大です。

2007~08年、米国で起きたサブプライムローン金融危機とそっくりな食品パニックが近未来の東日本で起きそうで、暗澹たる気持ちに襲われます。
----------------------------------------------------------------


猛獣王S
スポンサーサイト



にほんブログ村 政治ブログ 世直し・社会変革へ

○ Comment

○ Post comment


  • 管理者にだけ表示を許可する

○ Trackback

trackbackURL:http://gensenkeijiban1.blog.fc2.com/tb.php/685-02698a52