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日本人はなぜ『目覚めないのか』。情報操作を見破るためにこういったサイトを広げましょう。

Posted by ななし on 07.2014 記事 2 comments 0 trackback
地球温暖化は「CO2」だけの原因で起きるのか。

アメリカのマーシャル研究所は「この百年間に起こっている気温0.5℃だけの緩やかな昇温傾向が温室効果ガスの排出と相関している証拠は何もない」というレポートを出しています。だからアメリカは京都議定書に批准しないのでしょうか。ただ、百歩譲って多少は影響があるとしても0.5℃です。では「温暖化」で何が起きるのかです。池田清彦氏の「環境問題のウソ」という本からの引用も含んで考えてみます。

一番に言われているのが「海水面の上昇」で、IPCCによると、過去百年間で海面は10~25cm上昇したという。このまま上昇が続けばやがて低地は海の底に沈むなどと語られていますが、実際過去30年の日本各地の海水位を調べた記録によると、東日本の水位は数センチ下がり、西日本の水位は数センチ上昇しているという。

世界的に見てもここ数十年で海面の上昇はほとんどないとのこと。「ツバル」の海面もこの25年間の変化はゼロらしい。(あそこの過去の沈下は地表の変化らしい)タスマニア島ではむしろ上昇しているところもあるとのこと。

北極の氷が全部溶けても海面上昇は起きないことで分かったのですが、では南極、グリーンランドはどうかというと、あそこは大陸だから上に乗った氷が溶けてしまったら海の水は増えることになります。

しかし、元もと南極大陸の上に乗った氷は海から上がった水蒸気や雨、雪が降ってきたものが、南極の寒さのため凍ったのですから、温暖化で海面の温度が上がればさらに水蒸気が上がり、雪が降りかえって南極の氷は厚くなり、むしろ海面を下げるのです。

IPCCですら、「今後百年間で南極大陸は、海面を8センチ下げる方に貢献する」と述べているそうです。
(IPCCって、適当ですね。上がると言ったり下がると言ったり)

ところが、IPCCの予測によると今後百年間に海面は9~88cm上昇するとも言うのです。9cmなら何とか対処できるかも知れませんが、88㎝ともなれば大変なことです。そんな大きなあいまいな幅を予測するということ自体、ほとんど科学的信憑性がないのです。
1997年、日本の環境省(当時環境庁)が監修したという漫画では地球温暖化が、「猛暑、大雨といった『異常気象』、さらに旱魃、洪水、高潮、などの被害が世界中で起きるかも知れない」と人々の恐怖をあおるようなことが書かれていて、「東京大洪水」のシュミレーション映画なども作っています。

IPCCの報告書にはそんな話は全く書いていないそうです。むしろ、「地球全体として、二十世紀を通じて異常気象、すなわち気候可変性が増加したという証拠はない」とあるのです。要するに日本の環境省が言うところの「異常気象がどんどんひどくなる」なんて言う話はいかなる科学的根拠もないインチキ(ウソ)話なのです。(池田清彦氏談含む)

さらに、健康問題も、環境省の漫画には「日本が亜熱帯化」すると、「マラリヤなどの熱帯地方の伝染病が発生するかもしれない」と「威し」ています。日本でも昔はマラリヤがあったし、南ヨーロッパは二十世紀初頭頃までマラリヤに悩まされていました。全く温暖化とは関係ないのです。むしろ多少の温暖化の方が極寒より快適で健康被害は少なくなります。

農業でも、異常気象によって食糧不足になるなどといっていますが、仮にCO2の濃度が上がり降水量が増えれば(気温が上がり海からの水蒸気が増えて雨が降りやすくなる)植物(穀物)は、太陽の光とCO2によって光合成をし、葉は「酸素」を出し、「デンプン」を蓄積します。気温は高い方がそのエネルギーは増え、生産性は上昇します。だからむしろCO2濃度が高くなれば穀物生産量は倍増すると予想されているのです。
結局、多くの学者は、「温暖化脅威論」は、地球規模の、ある「ビジネスのためのマインドコントロールである」と言っているのです。
その「環境ビジネス」とは一体何なのか。最近少しずつ出てきはじめました。

しかし、NHKテレビを見ていたら、今からずっと(BS)このような「ウソ?」を「真実?」として特集放送していくそうです。
みんなでそれらのウソを見破る勉強や「るいネット」のようなまともな情報をコピーしてでも広げて行くことが必要だと思います。
私は、秀作などをコピーをしていろんな方に渡しています。


原賀隆一 
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英銀バークレイズ、投資銀行で7000人削減を計画-2016年までに
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-N58SJ86TTDS801.html

情報技術の発展で急速に収縮する経済規模、地域産業の育成をないがしろ
にして、金融産業や保険業界など様々な業界の省力化で余剰労働力の大量発
生。 日本ではカジノ法案で賭博場経営の自由化を進めているので地域経済は
疲弊して失業者の大量発生が予想される。 アベノミックスの最終目標は失業
率の最小化で究極目標は0であるが、しかし、人手不足を口実とした移民政策
や地域分権政策の推進で立ち行かなく成った自治体が切り捨てられる、それは
収益の上がらない事業部が切り捨てられる事と同様である。 人員整理の合理
化により会社の再建は可能であるが、地方の事は地方で決める地方分権では地
域行政の再建は不可能である。 それが支那朝鮮に支配された日本人社会の破
壊者の目的である、日本解体なのです。

詳細は
【経済・政治の掲示板】最新版
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2014.05.08 22:26 | URL | 愛信 #JyN/eAqk [edit]
日本IBMグループへの課税取り消し 東京地裁判決
http://www.asahi.com/articles/ASG595DGYG59UTIL032.html

IBMエイピーホールヂング(APH)社は日本IBMの親会社であり連
結決済をしている。 米国IBMから株を購入して代金を支払っている。
 この支払い代金に課税された税額1200億円相当分を取り消した東京地裁
判決は誤りである。

詳細は
【株式ニュース】最新版
http://www.aixin.jp/axbbs/jsks/jsks.cgi
2014.05.09 22:12 | URL | 愛信 #JyN/eAqk [edit]

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