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福島原子力発電所事故を推進する闇のネットワーク

Posted by ななし on 01.2015 記事 0 comments 0 trackback
原発推進派達を操る闇の勢力についてもしっかり押えておく必要があると思います。

『福島原子力発電所・事故を、「推進」する、闇のネットワーク』(オルタナティブ通信)リンクより転載します。
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1917年、ロシアで共産主義革命が起こる。革命で殺害されるロシア帝国最後の皇帝ニコライ2世は、革命前夜、財政赤字に苦しむロシア帝国の財政問題について、食後のデザートを食べながら帝国の財政専門家と相談を繰り返していた。

ニコライ2世の財政相談役・側近中の側近が、ロシア帝国最大の銀行家ルービンシュタインであった。ルービンシュタインは革命後、アメリカに亡命し、ノーザントラスト銀行を創立する。

ノーザントラスト銀行は、「当然」、ソ連=ロシアの内部事情に詳しく、特に資源の分布状況を知る銀行として、欧米諸国が「敵視している」共産主義ソ連に投資する際のコンサルタント銀行となり、敵国ソ連との「密輸」仲介銀行となって行く。

1955年頃から、アメリカは共産主義ソ連=ロシアと激しく対立し、互いに相手を倒すため、核兵器の大量生産競争を行う。人類を絶滅の危機に立たせるこの核兵器開発競争の原料となるウランは、生産地が限定され、生産している企業が限定されていた。激しく対立し、核兵器開発競争で人類を絶滅の危機に立たせたアメリカとロシアは、「同一」の業者からウランを購入していた。

このウラン業者は、対立するアメリカとロシアに核兵器原料を売り付け、戦争と対立をアオリ、金儲けし、人類を滅亡の危機に立たせていた。

このアメリカ=ロシアの核兵器原料の密輸を行っていたのが、オクシデンタル石油、世界最大規模の濃縮核燃料企業アライド・ケミカル社であり、その密輸を「仕切って」いたのが、ロシアの内部事情に「詳しい」ルービンシュタインのノーザントラスト銀行であった。

このオクシデタル石油、「核ミサイル原料・密輸会社」アライド・ケミカルの経営者がアル・ゴア一族であり、現在の、オバマ政権の「環境保護政策」の責任者である。

核兵器原料のウランを使い原子力発電を推進するためには、「火力発電は地球温暖化の問題、環境破壊を引き起こす」と宣伝しなくては「ならない」。ゴアが環境保護の映画を作ったのは、自分が経営するオクシデンタル、アライド・ケミカル社のウラン販売促進のためであった。

このゴアの「密輸仲間」、ノーザントラスト銀行の経営者ルービンシュタインは名前をアメリカ風にルービンと改名し、その息子ロバート・ルービンは、ノーザントラスト銀行の経営者として、クリントン政権の財務長官となり、オバマ政権では金融問題の最高責任者の1人となる。

ロシア=アメリカの密輸は、ウランだけを扱っていたのでは無かった。「敵国」ロシアの石油を密輸していたのが、ラファルジュというセメント会社・石油タンカー企業であった。このラファルジュの顧問弁護士が、オバマ政権の国務長官ヒラリー・クリントンである。

環境政策の責任者アル・ゴア、金融政策の責任者ロバート・ルービン、国務長官ヒラリー・クリントン、オバマ政権の重鎮が、核ミサイル原料の「密輸業者」で形成されている。

このヒラリーが顧問弁護士を務めるラファルジュの子会社が、日本の麻生太郎・元首相の経営する麻生セメントである。

麻生太郎=吉田茂の、第二次世界大戦後の「日本政界の路線・レールを敷いた、中心人物」が、核ミサイル原料の密輸業者の「子分」である。

日本に原子力発電を「強引に推進させ」、福島の原子力発電所・事故を引き起こした、責任者が、このメンバーである。

ルービンの、ノーザントラスト銀行は後に、銀行ゴールドマン・サックスの子会社として、その傘下に入る。

オバマ大統領の大統領選挙資金を、最も多額に出資しているのが、このゴールドマン・サックスである。オバマ政権とは、ゴールドマン・サックス政権である。

アメリカの「命令に従う」、日本国家を支配している人脈が、この核ミサイル原料の「密売人組織」である。

日本が原子力発電を、「止める事が出来ない」、本当の理由は、ここにある。

「ボス=アメリカの支配者」の経営する企業の、「商品を買え」と言う命令に、逆らう事が出来ない、「私達は奴隷です」という宣言が、日本の政財界の、「原子力発電は必要」という主張であり、日本人奴隷宣言である。
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猛獣王S
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タバコ有害論に異議あり!

Posted by ななし on 01.2015 記事 0 comments 0 trackback
タバコは現在の「タバコ犯人説」に照準を合わせた研究を助長する流れは歴然としており、研究の方向性の「空気」を作りあげている。「空気」に沿った研究検証論文が評価され、研究費が優先的に配分される流れが出来れば、タバコ有害説に反論する研究は研究費の段階でハンデを持つ。これは反原発を掲げ30年40年と研究や主張をした人々が、どのような扱いを受けてきたかと全く共通する構造である。

世相を斬る あいば達也リンクより転載します。
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ニコニコ笑顔の垂れ目爺殺し・小宮山洋子が安住の権限に土足で踏み込み、「たばこ税を引き上げて1箱700円程度にすべきだ」と口走り物議を醸した。安住もムッとして「財務省の管轄だ」と怒りを表したのだが、此処に来て復興財源の補完的増税候補としてクローズアップされている。

  WHOによると、人類の喫煙による死亡者は年間490万人なのだそうだ。現在、世界で喫煙している人々の半数、6億5千万人はタバコが原因で死ぬそうだ。また、今度は非喫煙者の受動喫煙で毎年数10万人が死ぬのだそうだ。世界医師会も「喫煙をはじめとしたタバコ使用は、すべての臓器を侵し、ガン・心臓病・脳卒中・慢性閉塞性肺疾患・胎児への傷害などの主要な 原因となっている。」とし、また「4000種以上の化学物質、50種以上の発ガン物質などの有害物質を含むタバコ煙にさらされる非喫煙者は、肺ガンや心臓病などの病気で命を脅かされている。」と喫煙病を問題にしている。歯科学会では、歯周病の元凶であり、半数以上の喫煙者が30%自分の歯を失うとまで、決めつけている。最近ではヘビースモーカーはIQが低いとまで言われ始めている。(笑)

 つまり、タバコは現在の「タバコ犯人説」に照準を合わせた研究を助長する流れは歴然としており、研究の方向性の「空気」を作りあげている。「空気」に沿った研究検証論文が評価され、研究費が優先的に配分される流れが出来れば、タバコ有害説に反論する研究は研究費の段階でハンデを持つ。尚且つ「空気」に反するわけだから、異端の研究者にされる覚悟も求められる。反原発を掲げ30年40年と研究や主張をした人々が、どのような扱いを受けたかを想像すると、「空気」に逆らうのは愚かと云う事になる。  

 肺癌になる、心臓病になる、脳卒中になる、慢性閉塞性肺疾患になる、馬鹿になる等々、ありとあらゆる人間の病気の原因がタバコに起因する、まるで魔女狩りが如き風潮{空気}が確立されている。おそらく、人間が生きていく間に食べるモノ、飲むモノ、吸うモノ、触れるモノ等をタバコ同様に分析研究を重ねていけば、大なり小なり人間の罹る病気の病因に行き着く可能性はあるのだろう。筆者などは、日本人の肺癌が急増した一番の原因は大気汚染であり、タバコを犯人扱いしていない。

 勿論、タバコが各種疾病の病因であるかもしれない研究にケチをつける気はないが、大気汚染との合併症的立場での説明が最も合理的だと考えている。なぜと云う程ではないが、昭和40年の日本人成人の喫煙率は82%だったのだが、彼らの多くが、今魔女狩りの隠れた対象となる後期高齢者であり、長寿を全うしている。受動喫煙で肺癌リスクのリスクに晒される女性陣も、タバコ魔女指定学説をせせら笑うように、更に長寿を謳歌している。この現象には、ジャパニーズ・パラドックスなる名前まで、冠されている。

 筆者は此処で、タバコ有害無害論を語るつもりはないが、人間が病気になる原因を一面的に捉える医学界の風潮「空気」は愚かだとだけ言っておこう。人間の体は、彼らが簡単な治験や追試で証明できるほど、短絡的でないことを指摘しておく。

 そうそう今日のコラムで言いたいことは、国民の健康を害するものを、国家が公に販売することの問題だ。販売価格を700円に上げてしまえとか、1000円ならどうだと云う話ではなく、原則論に立つなら、売ってはイカンと云う事だろう。筆者はヘビースモーカーと自認しているが、1箱2000円でも吸うであろう。禁煙補助薬のニコチンガムや飲み薬で、製薬会社が儲けているメカニズムに言及すると紙面が足りないのでやめるが、ニコチン依存が人体にそれ程害悪であるなら、国家はそのようなのもを販売し、まして、税金を取るなど極悪非道である。

 06年には、喫煙者が2兆2800億円分も税収に寄与した。最近では1兆9000億円程度に落ち込んだようだが、まだまだ馬鹿に出来ない財源であることに変わりない。小宮山や松沢成文ら嫌煙ファシズム群が、そこまで健康被害を訴えるなら、販売禁止運動を原点にする運動が正論である。そして、約2兆円の財源を他から生み出す発想を披露すべきではないか。国家が販売を認めている商品を、健康に害悪だと印字しながら売り続け、2兆円を儲けている方が、余程害悪?否、罪悪である。「悪い奴ほど善人ぶる」の一種と筆者は感覚的に思う。
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以上です。


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