マスコミ離れが進んでいる

Posted by ななし on 31.2013 記事 0 comments 0 trackback
①テレビ離れ
●平均視聴率は低下している。
・ゴールデンタイム(19~22時)で見ると、NHKが'80年代平均14.7%(‘81年のピークで16%)に対して、'06年は11.9%まで低下。
・民放では近年落ち込みが著しいNTVが、'90年代平均15.8%('99年のピークで17%)に対して、‘06年は12.3%まで低下。
(関東地区の視聴率推移(1963年~))

●高視聴率番組が著しく減少している。
・'70年代までは視聴率50%以上を記録する番組が多数存在した。例えば、'63年のNHK紅白歌合戦は81%、'73年の8時だョ!全員集合は51%。
・しかし、'90年代以降はワールドカップを除いて、そのような高視聴率番組はない。'06年の推計ではゴールデンタイムであっても平均15%程度で、20%を取れれば月間最高視聴率に入れる程である。
(ビデオリサーチ調べリンク)

●若い男が最もテレビを見なくなった。
・'05年の調査では、全体的にテレビを見る人の割合が低下傾向にある。
・特に、20代の男はテレビを見る人の割合が8割を切っており(国民全体では9割)、日曜視聴時間の減少が著しい。
※国民全体では、むしろ平均視聴時間は若干増える傾向にあるが、視聴時間の長い高齢者の増加が影響している。
(国民生活時間調査リンク)

②新聞離れ
●若い世代ほど新聞を読まなくなった。
・1975年と2005年の30年間で、新聞を読む人は劇的に減少している。特に若い世代の新聞離れが著しい。
>男30代は1975年に80%が新聞を読んでいたのに対して、2005年には29%しか読んでいない。
(新聞を読まなくなった日本人リンク)
※一方で、新聞の公称発行部数はそれほど劇的には減少していない。これには「押し紙」などの部数捏造が大きく影響していると思われる。

③雑誌離れ
●特に総合週刊誌(週刊朝日など)の凋落が著しい
・‘97年/'03年の6年間で、月刊誌が23億冊/20億冊、週刊誌が15億冊/11億冊と減少。週刊誌は、ほぼ2/3に減少。
・その中でも、週刊朝日は'90年46万冊/'05年21万冊と、15年間で55%も減少。(週刊文春'90年64万冊/'05年58万冊、週刊新潮'90年54万冊/'05年52万冊と若干の減。)
(日本ABC協会調べ)

④急増するインターネット利用
>'06年の調査では、国民全体の79%が携帯電話を所有しており、(中略)ウェブ閲覧とメール利用をあわせた「インターネット」の1日の行為者率は、月曜45%、日曜44%、全員平均時間は月曜45分、日曜40分で、2001年より大幅に増加しました。
(NHK放送文化研究所:急増するインターネット利用の実態)

雪竹恭一
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一般企業より劣るマスコミ業界による社会認識に何の価値があるのだろうか?

Posted by ななし on 29.2013 記事 1 comments 0 trackback
>従って、報道機関が主張する「国民の知る権利に応える為の報道」というのは、報道機関が勝手にそのように詐称しているだけであって、その主張自体がすでに根本的な捏造である。

  たしかに、私たちは報道機関に社会について知る権利を託した覚えはない。かつ、仮に託すとしても、その相手(マスコミ)が全国民から、知る権利を託すに足る認識力を持ち合わせているかの審判を受けているとはよもや思えない。

「新聞に書かれていることというのは、記者が集め、なおかつ記者のフィルターを通過したごく限られた情報だけなのである。つまり、それを読んでいる人は、永遠に記者のレベルを超えられないことになる。これはTVも同様だ」(『ビジネス力の磨き方』大前研一著 PHP新書 2007年 P129)

  ちなみに氏は10年前に新聞購読を一切とりやめ、ニュースはもっぱらネットからの情報収集によるとのことです(世界的にも最先端の経営、国家論の情報提供を生業とする氏においても、ネットからはマスコミよりもはるかに質の高い情報が集まると言い切っている)。 

  では、そのマスコミ自身の実力はどうなのか。社会における最先端の情報を収集し、それを構造的に認識して、実践方針に活かしているのか?考えるまでもなく事実はその真逆である。

  つまり、彼らが「国民に対して情報開示せよ」「近代的経営を導入せよ」「企業の社会的責任を自覚せよ」と叩きまくっている一般企業は、厳しい市場の自由競争にさらされ、日夜、経営努力を余儀なくされているのに対して、マスコミは既得権益の上に乗っかり、いまだに戦前の体制に依存しているもっとも旧体質(序列原理のまま)の私権企業である。

  しかも、その既得権益に支えられたビジネスモデルは明らかに崩壊の危機に瀕しているにもかかわらず、現場も経営陣にもそのことを捨象して何等、手を打てないでいる。それほど経営能力を欠いた「死に体企業」が発信する社会に対する認識や価値判断にいったい何の意味があるというのか。

  一般企業に、はるかに及ばないおそまつな経営陣、そして一般国民があきれるような非常識な人材をのさばらしている現場(低劣なゴシップ主義を平然と続けられるのがその証明)。

  ほんとうにマスコミが社会から必要とされなくなる日は近いのだと思う。


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日本の放送事業者が負担する電波利用料は不当に安い

Posted by ななし on 27.2013 記事 0 comments 0 trackback
日本の放送局は電波利用料を極端に優遇されているそうです。それについてわかりやすいサイトを見つけましたので、以下転載します。

------------------------------
(中略)

各国の電波利用料およびオークションによる収入、そのうち放送局に掛かる金額を以下に示す。

米国
電波利用料収入約240億円、オークション収入年平均4,600億円。
放送局の免許も、原則オークションの対象。

英国
電波利用料収入約213億円、オークション収入年平均2,250億円
放送局に対する電波利用料は減額。代わりに放送事業免許料約538億円を徴収。放送局に対する特別措置を勘案して、総額は840億円となる。

フランス
電波利用料収入約94億円、第三世代携帯電話免許料年平均約113億円+売上げの1%
放送局に対する電波利用料は免除。代わりに映画産業等の支援のための目的税等約380億円を徴収。

韓国
電波利用料収入約200億円、出損金による収入約250億円
放送局に対する電波利用料は免除。代わりに広告収入の一部約350億円を徴収し、放送発展基金に充当

これに対し、電波利用料制度の現況についてによれば、日本の現状は次の通りである。

日本
電波利用料収入653.2億円(平成19年度)
放送局に対する電波利用料はわずか7億円。アナアナ変換対策にかかる暫定追加電波料30億円。合計38億円。

電波利用料の総額が諸外国に比べて極めて小さい事が分かるが、放送局に対する電波利用料がわずか7億円というのは破格である。暫定的に地上波デジタルへの移行に伴うアナアナ変換対策事務のための追加的電波料30億円が発生しているが、それを合わせてもわずか38億円であり、TV広告市場規模が日本(188億ドル)の1/3の62億ドルしかない英国と比べても1/20以下という激安特価である。仮に英国と同水準の負担を放送局に求めるとすると、現行の60倍強の2,500億円程度の電波利用料を徴収してもおかしくない(不可能だが)。

右図は電波利用料制度の現況についてに掲載の、平成19年度における電波利用料の負担割合を示したものだが、赤色で示される放送事業者はわずか1.1%しか負担していない(アナアナ変換の追加負担が+4.7%)。日本における電波利用料の大半は緑色で示される携帯・PHS事業者からの収入で占められており、これはすなわち、携帯電話ユーザの毎月の携帯電話利用料から捻出されているのである。先の地上波デジタルへの移行に伴うアナアナ変換対策のために1,800億円が充当されていることを考えても、放送局の負担が過小であることが容易に見て取れる。

放送局は電波という有限の資源を独占的に利用し、コンテンツ配信サービスを行っている。民放の主な収入源は広告によって賄われているが、その市場規模は英国の3倍。それにも関わらず、受益者負担が原則の電波利用料は英国の20分の1しか納めていない。日本の放送局、マスコミ、広告代理店は不当に安い電波利用料により、希少な電波を独占的に利用して、不当に高い利益を得ていると言える。電波の経済的価値と電波利用料負担のバランスがおかしいのだ。ぜひこの機会に、放送局とそれに付随する広告産業から徴収する電波利用料を国際的に見て適正な水準まで増加させてもらいたいものである。

(転載終わり)

-----------------------------

電波を管理・運営するのに必要な経費の大半を、携帯電話事業者が負担しており、放送局は極端に優遇されている。

>池田信夫氏のブログによれば、1億円のスポンサー料のうち1500万円が電通の手数料として引かれ、残りの8500万円のうち4800万円が電波料として引かれ、スタジオ経費として3500万円が引かれて、実際の番組を制作する制作会社には860万円しか渡らないシステムになっているようだ。

電波運営に必要な経費は携帯電話ユーザーに負担を強いる一方で、払ってもいないのに電波料と称してスポンサー料から抜いているとは。。。日本の放送局がいかに特権階級であるかがわかります。

匿名希望
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「テレビはなぜインターネットが嫌いなのか?」 テレビ局員が絶対に話さないテレビの常識

Posted by ななし on 25.2013 記事 0 comments 0 trackback
通信(インターネット)と放送(テレビ)の融合といわれてもう4,5年もたつ。

テレビとインターネットを融合できたら便利になるのに、なぜ一向にそれが進まないのか?と思っているところにちょうど良い本が見つかった。

「テレビはなぜインターネットが嫌いなのか?」吉野 次郎 日経BP社

テレビ業界のことがわかりやすく書かれているので興味がある人はぜひ読んでみてはどうでしょうか。

どうやらこの本に出てくる「テレビ」とはNHKと民放をあわせていっているのではなく、民放がインターネットを嫌っているということらしい。

半世紀にわたって築き上げた金儲けの仕組みが、徐々に脅かされつつあることに民放は今おののいている。

まさにそれは「インターネット」という新たな媒体の登場によってテレビ,スポンサー,広告会社の黄金のトライアングルが崩れ始めているからである。

放送ビジネスは全国に一斉に伝達できる手段としてテレビ画面を使い、制作したコンテンツを流すことで視聴率を高め、そこにスポンサーのCMをのせることで彼らから膨大な広告料を得ている。

この放送ビジネスにとって最も危惧すべきものは、いわゆる「視聴率」というもので「視聴率」が獲得できなければ、スポンサーは金を多く出してはくれない。そのため「視聴率」獲得はテレビにとっては、まさに死活問題である。

テレビ局は、「視聴率を獲得するためのテレビ画面は、オレたちのものだ!」という強い縄張り意識を誇示し、決してその独占を手放そうとはしない。

複数のテレビ番組を同時に映し出すだけの機能にも敏感に反応するテレビ局関係者が,ましてインターネットなどという“よそ者”のコンテンツまで映し出す機能など簡単に容認できるわけがない。

また、番組製作会社が作ったコンテンツがテレビ局のアーカイブ内で死蔵されていたとしても、それをインターネットで放送するなどということもテレビ局はしたくないのである。

なぜならこれらのコンテンツを流通させないことが「視聴率」を高めるためにもなるわけで、人気があるコンテンツをテレビが独占することによって放送時の「視聴率」も高まると考えている。ユーチューブなどのネット動画サイトなどに非常にナーバスになっているのもそのせいかもしれない。

一方NHKは、インターネットに出ることに対して、民放ほど嫌がっていないという状況にある。

不祥事が明るみとなってしまったNHKは、視聴料不払い騒動などにより今後の視聴料収入による成長の見込みは閉ざされている。

現在では視聴料不払い騒動が多少落ち着いたとはいえ、将来的なリスクヘッジを考慮するとネット参入は当然といえば当然である。
NHKも成長したいのだ。

NHKの「見なくても徴収される視聴料」に不満を抱く者も、「見たい人だけ対価を支払うネットの有料放送」ならば納得するだろうと考えているようだ。

NHKアーカイブスなどでは今まで死蔵していたコンテンツを公開する事で、放送内容への関心を視聴者に持ってもらうことに現在ある程度だが成功している。

しかし、このようなNHKのネット参入をよく思っていないのもやはり、民放なのである。

■民放テレビ局が望む「二元体制」

二元体制とは、民放が娯楽番組など、20~34歳向けの「低俗な」番組を担当し、NHKはそれ以外をターゲットにした「まじめな」番組を担当する体制のことである。

民放の娯楽番組放送率は38%。NHKは15%。段違い。

娯楽番組のほうが視聴率をとれるので、民放はまじめな番組はあまり放送したくない。 娯楽番組の方が視聴率がとれるからという単純な理由である。

民放が低俗一辺倒の娯楽番組を流していられるのは、実はNHKがまじめな番組を流してくれているからに他ならない。

民放を見て不満を噴出してきそうな視聴者(年齢が比較的上の方)はNHKが受け持ってくれるという関係に胡坐をかいているのだ。
だから民放テレビ局は何かにつけNHKのネット進出を阻害してくる。

■家電業界の野望
少し前、テレビに2画面機能をつけた際、テレビ局側から「画面が汚れる」とかなり批判されたことがあった。

しかし、家電メーカーはテレビ局の広告事業を支えるためにテレビを販売しているわけではないので、その後もテレビの機能拡張を目指していった。

デジタル放送対応テレビでは、テレビの基本スペックは飛躍的に上がり、ソフトさえ導入すればいつでもネットに対応できる状態にある。

昔のネット対応テレビが失敗したのは、回線品質が悪かったからで、今はブロードバンドが普及しているので可能性は十分にある。

またネット対応テレビの普及は、OSをマイクロソフトに牛耳られている状況の打開策にも繋がるはずだ。

■芸能界とテレビの蜜月に陰り
映画からテレビに視聴者が移行したのは「スター」が映画からテレビというメディアに移行したせいである。
映画業界はスターの移動を阻止しようと、5社協定を結び、スターの囲い込みをかけたが、次第にそれも有名無実化していった。

芸能人がインターネットに移れば、テレビがインターネットに負ける可能性は十分ある。(芸人が動けばスポンサーも動き始めるかもしれない。)
現在、吉本興行などはネットに好意的である。

■制作会社の下克上
制作会社の数は約400社。
下請けの制作会社が人気番組を作っていることも珍しくない。
制作会社はテレビ以外にも当然番組を出したいが、テレビ局側は、制作会社が制作した番組の著作権をほぼずべてテレビ局に帰属させている。

テレビ局主導の番組なら制作会社も納得するが、制作会社主導で作った番組もその契約になっているため当然、制作会社としては納得がいかない。テレビ依存からなんとか脱却したい制作会社は、現在ネットに注目している。


「テレビはなぜインターネットが嫌いなのか?」

民放がインターネットを嫌う理由はよく分かった。
しかし、いくらインターネットを嫌おうとも、新たに開かれた可能性は止められない。

テレビから流れてくる民放の番組の品質は、年々下がる一方。
民放が見捨てられる日もそう遠くない!?

ぴんから体操
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乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険

Posted by ななし on 23.2013 記事 0 comments 0 trackback
「乳幼児のテレビ・ビデオ長時間視聴は危険」より転載します。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
●長時間TV、言語に遅れ=1歳半、3倍近い格差も-日本小児科学会が提言
 テレビやビデオを長時間見る乳幼児は言語や社会性の発達が遅く、特に親が話し掛けずに長時間見させている場合は、言語発達に3倍近い格差が生じていることが9日、日本小児科学会「こどもの生活環境改善委員会」の調査で分かった。言葉の遅れとテレビとの関係は臨床現場で指摘されていたが、データとしても裏付けられた形だ。 同委員会はこの結果に基づき、(1)2歳以下の子供にはテレビなどを長時間見せない(2)乳幼児には一人で見せない(3)授乳中や食事中はテレビをつけない―ことなどを提言。岡山市で開かれている同学会で発表する。調査は昨年、首都圏、地方都市、農村地帯の3地域で1歳6カ月検診の対象児の親に、質問用紙を配布。回答のあった計1900人分(平均回収率75.2%)を分析した。[4月9日15時1分更新] (時事通信)

●TV見すぎると注意散漫 乳幼児期、米学会が報告
 【ニューヨーク4日共同】乳幼児期にテレビを多く見た子供ほど7歳の時に集中力が弱い、落ち着きがない、衝動的などの注意欠陥障害になる危険性が大きい-との調査報告が、米小児科学会機関誌ペディアトリックス4月号に掲載された。報告は、乳幼児のテレビ視聴は制限すべきだと警告している。
 調査はワシントン大学(シアトル)小児科学部のディミトリ・クリスタキス博士らが1歳と3歳の各グループ、計2623人のデータを分析して実施した。
 テレビの1日平均視聴時間は1歳で2・2時間、3歳で3・6時間。視聴時間が1時間延びるごとに、7歳になった時に注意欠陥障害が起こる可能性は10%高くなっていることが判明した。(共同通信)[4月5日13時4分更新]

●長時間見ると言葉に遅れ 学会が6項目の提言
 テレビやビデオを長時間見る家庭の子どもは、そうでない子どもに比べ、言葉の発達が遅くなることが日本小児科学会の調査で分かり、29日発表した。同学会は「乳幼児期は言語発達に重要な時期でテレビ・ビデオの影響を認識する必要がある」と指摘。「2歳以下の子どもにはテレビを長時間見せない」など6項目の提言をまとめ、注意を呼び掛けた。調査は東京都や岡山県などで1歳半の健康診断を受けた子どもの親、合計1900人を対象に実施。75%から回答を得た。
 その結果、テレビなどを見る時間が1日当たりで最も長い「子どもが4時間以上、家族が8時間以上」のグループでは、母親のことを示す「まんま」など、意味のある言葉を話すのが遅れている子どもの割合が、最も短い「子どもが4時間未満、家族が8時間未満」というグループに比べ、2倍に上った。(共同通信)[3月29日22時42分更新](登録:04.04.05)

 ~後略~
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特に小さなお子さんのいる親御さんは、「~後略~」部も一読ください。

特に解説(6)は必読だと思います。

>(6)子どもの言語能力は一方的に聞くだけでは発達しないことを認識すべきである
 テレビの健康影響について多くの親は視力への影響を心配しているが,言語発達への影響を心配している親は少なく,むしろ言葉や知識を教えるために見せている親もいた.
 しかし,乳幼児の言語能力は大人との双方向の関わりの中で発達する.赤ちゃんは2ケ月頃から機嫌が良い時によく発声するようになり,3ケ月頃には人の怒りや優しい声などを区別して反応する.やがて喃語(言葉を話す前段階の声)を発するようになり,8~9ケ月では聞き慣れた特定の言葉に反応したり,何か欲しい時に声を出して大人を呼んだりするようになる.この段階でも人との関わりが少ないと声の頻度や種類が少ないことが知られている.
 10ケ月頃からは大人の行動やものと言葉とを結びつけて理解するようになって言語理解が進み,ものと自分の発する音とも結びついてくる.1歳6ケ月頃から大人の言葉を模倣するようになって語彙が急激に増加し,2歳になる頃から2語文を話すようになり,言語生活が確立していく.実体験を通して言葉を理解すること,子どもに分かり易く話しかけ,子どもの話をゆっくり聞いて応えることが大切である.今回の調査結果は映像メディアからの一方的な働きかけだけでは子どもの言語能力が発達しないことを裏付けている.

猛獣王S
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「必要か否か」の判断軸に転換した人々が、テレビ(マスコミ)のゴマカシを打ち破る先駆となる

Posted by ななし on 21.2013 記事 0 comments 0 trackback
先日、いわゆる有閑層である主婦の方々と話す機会があったが、その中で「主婦には娯楽がない」という言葉が出た。
その意味を尋ねると「おいしいもの食べるのも、映画とかを見るのもそれなりに楽しいとも言えるけど、物足りないんです。」とのこと。
もはや娯楽=消費では充たされないようだ。

それで、始めたのが身体障害者施設でのアルバイト。
「お金がほしいわけじゃなかったけど、ボランティアにしなかったのは、“やってあげてる”みたいな傲慢さを持ちたくなかったし、必要なことをしていることを自覚したかったから」と言もあった。

彼女たちは、たとえ無料でも、どうでもいいことに時間を費やすより、必要なことのやりとりをして、必要性の証としてお金を使うことにすごく可能性を感じていた。

その一方で、テレビからの情報は「直接お金を取られないから、くだらないことやってるけどまあいいか」と流してしまう人も多い。

> 直接お金を支払わなくても良く、スイッチを入れるだけで情報が流れてくる気軽さから、認識収束した人々の殆どは、まずマスコミに吸収されていく。<

この「無料だからまあいいか」という判断は、「必要か否か」という判断軸で物事を考えられなくする。
そして答えを提示できないテレビに共認支配を許すが故に、これらの人々はますます活力衰弱していく。

視点を変えると「必要か否か」の判断軸で考えられるかが転換のカギともいえる。
なぜなら「必要か否か」で判断されると、真っ先に淘汰されるのはテレビだから。

冒頭に挙げた女性たちのように「必要か否か」の判断軸に転換した人々が、テレビ(マスコミ)のゴマカシを打ち破る先駆となるのではないだろうか。

西村秀彦
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コマーシャルの必要から生まれたテレビ

Posted by ななし on 19.2013 記事 0 comments 0 trackback
>テレビはもともとあってもなくても良い存在だったのではないか。主として要求需要からなる物的欲求がほとんどのコマーシャル。コマーシャルがなければそもそもその製品があることすら分からない。

先の投稿で紹介しましたが、昭和28年(1953年)にテレビが始まった背景には、工業国家の実現=工業生産品の媒体が不可欠、という発想から発しています。

つまり、コマーシャルが必要だったからテレビが生まれた、というわけですね。

さらにその背後には、アメリカ型価値観を垂れ流すことで染脳し、快美欠乏に火をつけ、共産思想を瓦解させるという狙いもありました。

まさに快美欠乏を満たす解脱箱としての存在でしかなかったわけです。
だから、テレビを見るほどに思考停止になってしまう。そればかりか、マスコミの意のままに染脳支配されてしまうのですから、恐ろしいことです。

>テレビによって作られた社会に変わってしまうのである。

ET
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マスコミ人の思考停止~友人ヒアリングより~

Posted by ななし on 15.2013 記事 0 comments 0 trackback
小泉ドラマとかって明らかにオカシイけれど、
マスコミ内部の人たちは実際どう思ってるんだろう?
自分たちのやってることってオカシイって思ってないんだろうか?

と思ったので、
小泉ドラマを作ったテレビ局に入った友達に聞いてみました。


彼らは強い思考停止状態にあるようです。

テレビ局に入ると(特に報道では)、
視聴率と他局より1秒でも早く大きなネタ情報を流すことだけ
を考えるようにさせられる。

今まで世の中に問題意識を持ち、考え、行動してきた人も多いので、
「あちゃ~、これでいいのかなぁ」とひとまず思うらしいのですが、
考えてもどうしようもならない状態に、いつしか思考停止。

友人も、入るまでは政治経済への関心が相当高かったし、
元のマスコミらしい批判精神と行動をしていたのですが、
もう政治はしばらくいいや・・・
とまでなってしまいました。

小泉ドラマに関しても、「自民党との関係を深めるためじゃない?」
「マスコミ業界には、政界との関係が深い人が多いからねぇ」
程度の様子。

マスコミがなぜ、大衆を共認支配できるか?は、
視聴率の調査に始まる裏工作だけではなく、
強い批判精神を持った内部の人材を思考停止にすることで
共認支配し続けているからなんですね!オソロシすぎる!!

高菜ごはん
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視聴率ってやつぁ…

Posted by ななし on 13.2013 記事 0 comments 0 trackback
視聴率調査と言えば、それなりに客観的なデータなのかと思ってしまいますが、調査を行っているのはビデオリサーチという会社一社だけ。(かつてニールセンという会社も調査を行っていましたが、テレビ局と対立して止めたそうです。)

このビデオリサーチという会社は、日本最大の広告卸会社である電通が34%を出資していて、社長は電通からの天下り。取締役には在京キー局(テレビ局)の社長や会長がズラリ、という放送広告業界の身内だけで固めた会社です。

名だたる日本の大企業が支払っている高額の広告料金は、そうやって何の競争も無く、身内だけで決められ、われわれが支払う商品価格に転嫁されています。

だから、マスコミが「談合は悪だ」とか、「なれ合いの商慣行を止めて公正な競争を」だとか言うのは、全く笑止千万なわけです。

ホント、こういうの見逃したまんまで、公正取引委員会は仕事してるんですかね。

深紫
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テレビ鑑賞時の「焦り」の移り変わり

Posted by ななし on 11.2013 記事 0 comments 0 trackback
数年前、テレビを観ながら「焦り」を感じていた。それは、「こんなことしてていいのかな、もっと他にやるべきことがあるような気がする。すごく時間を無駄に使っている気がする。」というもの。

最近のテレビに対する「焦り」は全然違う。コメンテーターのキャスターや政治家の発言を観て、「こいつら、ヤバイ。ほんっとに何にも考えてない。あ~、すごい不快。イライラする。このままだったら絶対ヤバイ。危ない!!」という感じ。

多分みんなも同じだと思うけど、どうだろう。

カリメロ
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テレビのメロドラマやトークショーを見過ぎると、痴呆に!

Posted by ななし on 09.2013 記事 0 comments 0 trackback
テレビを見るとアホになる・・・
実験もされているんですね。
以下、そのデータ一例を紹介しているサイトがありましたので紹介します。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・以下引用・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
● テレビのメロドラマやトークショーを見過ぎると、痴呆に!

 以前から、テレビゲームのし過ぎやテレビの見過ぎは、子供の学力低下に密接に関係していると言われています。
 確かに、気分転換や世の中を知るにはテレビを見るのは有効とは思えるのですが、見過ぎはいろいろと問題が生じそうです。

 さて今回、テレビのメロドラマやトークショーは、高齢者の脳を鈍らせる可能性が高いという報告がありましたので、お知らせします。

 これは米国ニューヨーク市立大学のJoshua Fogel博士らが、医学誌Southern Medical Journal (2006, May issue)に報告したもので、昼間にメロドラマやトークショーをよく見る高齢女性は認知障害になりやすいのだそうです。

 Fogel博士らは、メリーランド州ボルティモア在住の70~79歳の健康な女性を対象として、ニュース、メロドラマ、コメディ、クイズなど14種類のテレビ番組の中から好みのものを見てもらい、同時に記憶力、意思決定力などの認知能を調べました。

 その結果、トークショーをよく見る女性には、長期的な記憶障害が7.3倍多くみられたそうです。
 また、メロドラマをよく見る女性には、注意力障害が13.5倍多くみられました。

 ドラマやトークショーを見ることが認知障害の原因になるのかどうかは、この研究だけからはわからないのですが、高齢者が頭を使わないようなテレビ番組に没頭すると、認知力の低下につながる可能性が高いようです。

 逆に、“テレビを見ると頭の刺激になり、脳が活性化されるのではないか”との疑問については、残念ながら今回の調査では特に認知能力が改善される事はなく、そのようなテレビの有用性は認められなかったそうです。

 確かに、テレビにはストレスが緩和されるなどの利点もあるのですが、高齢女性がトークショーやメロドラマを好んで見ている場合では、認知障害のサインである可能性もあり、そのような方には認知障害(痴呆症)の検査をする必要があると述べています。

 痴呆の予防には、外に出て太陽光にあたるとよいといわれていますので、なるべく沢山外出して、頭を使う作業が有用のようです。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・引用終り・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

R
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まともな判断をできない視聴者とそれに媚びる出演者たち

Posted by ななし on 07.2013 記事 0 comments 0 trackback
テレビの収入源はもちろん広告で、その値段を左右するのがいわずと知れた視聴率。
その視聴率の信憑性が不確かであることも取り沙汰されていますが、とりあえずはそれが広告の値段を決めているというのは事実でしょう。

つまりは、視聴率を上げるために視聴者に媚びるしかないのがテレビの実態。
実際、番組の出演者にも「もっと過激にやってくれ」との要望がテレビ局側から出されているという事実が、新聞などでも報道されている。

「もっと過激に」という変な要望に違和感を感じる常識ある人たちは当然テレビへの出演にも消極的になっていく。
そして、まともな意見や判断力を持つ人たちはテレビの中から消え去り、ただぼぉ~っとテレビを見る視聴者と、それに媚を売る出演者だけがテレビを取り巻く世界を作り上げている。

こんな現状ではテレビが面白くないのも当然のことですね。

春風 
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テレビ脳化がもたらす『3つの低下』

Posted by ななし on 05.2013 記事 0 comments 0 trackback
テレビを見過ぎると、

幼児:無表情、言葉遅れ。=共感力▼→自己中化

小中学生:成績が下がる。=集中力▼→ミス連発

大人:洗脳されてしまう。=思考力▼→右傾化、ファシズム化

もはやテレビは『百害あって一利なし』どころか、『社会悪』と呼ぶにふさわしいと思う。

走馬灯
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テレビ見てるー???

Posted by ななし on 03.2013 記事 0 comments 0 trackback
「テレビ見ていますか?」
と問いかけると。

「結構見てる。」
「家に帰れば、とりあえず付ける。」
という声もあれば、
「最近、見なくなったなぁ・・・。」
「面白くなくなったねぇ・・・。」
という声もある。

データーで見ると
“1日当たり平均メディア利用時間:テレビ・新聞・インターネット”
リンク
によると2000年から2004年では左程変化無く
3.5時間辺りで推移している。

一方、視聴率が高い(高かった)
“NHK朝の連続テレビ小説平均視聴率の年度別推移”
リンク
を見ると
1983年・・・52.6%
1990年・・・34.8%
2000年・・・22.3%
2005年・・・17.1%

“巨人戦ナイターのテレビ視聴率の推移”リンク
を見ると
1983年・・・27.1%
1990年・・・20.6%
2000年・・・18.5%
2005年・・・10.2%

とどちらも軒並み下がっている。
また、別のデーター
“ビデオリサーチ 全局高視聴率番組50”
リンク
では、調査を始めた1963年以降の50位内に
1990年以降の番組は三つしか入っていない
(しかも全てワールドカップ)。

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ここ最近、見ている時間は左程変わっていないが、高い視聴率を示していた番組が軒並み視聴率を落としている。また、全局高視聴率番組50を見ても、ワールドカップが辛うじて食い込んでいるだけである。

テレビ番組が共通の話題の中心になっていた時代は、過去のものとなり、『目的をもって見ている』というより『なんとなく見てしまっている』という実感に近い状態なのではないか。

西村真治
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テレビが乳幼児に与える影響

Posted by ななし on 01.2013 記事 0 comments 0 trackback
子供がテレビを見ている時の顔って生気が抜けた表情になっていますよね。私も昔子供のお迎えに行ったときに、テレビに向かってみんな口を開け目の焦点が定まっていない子供たちを見たとき、寒気がしたのを思い出します。

先日子供が通う幼稚園に岩木敏之氏が講演に来られ、テレビが乳幼児に与える影響について興味深い話がありました。岩木氏の言うには、年齢にもよるとは思いますが、子供はテレビを見て理解しているのではなく、ある種の錯乱状態になっているようです。

乳幼児がテレビを見て理解しているか否かを判断する一つに『模倣』がありますが、ある調査によると1歳になるまではテレビからの模倣は見受けられずせいぜい拍手の真似程度、また1歳児以降も簡単な言葉や行動の模倣はあるが、複合的な理解は出来ていないであろうことが明らかになってきています。
また幼児向け番組から流れるお兄さんの体操を毎日見続けているにも拘らず、番組に応募し、いざお兄さんと一緒に踊ろうとすると全然踊れない=理解していない、という現象もその一つの現われです。
テレビは視聴率を得るために日常ではありえないような目まぐるしいシーン展開が流れていますが、乳幼児にとっては殆ど理解できず頭が錯乱し、テレビから目を離すことが出来ない状態になっているようです。

また、テレビから流れる時間や空間を飛び越えた情報内容や、テレビでは伝えられない匂いや触感などを理解する為には、一定の観念能力と過去の経験が必要になってきます。これら能力や経験のない乳幼児段階からテレビを見ると、五感や観念能力の未発達を引き起こす事も明らかになってきつつあります。

乳幼児はまず母親との同化→模倣を原点として様々な言動を獲得していきますが、母親との接触時間の少なさとテレビへの依存度との相関も明らかになっており、母親という同化対象の喪失と、同化機能が十分に働かず脳が錯乱してしまうテレビへの依存によって、二重の被害が出ているといえるかもしれません。

参考:乳幼児の発達と映像メディア接触
NHK放送文化研究所
岩木敏之氏のインタビュー

喜田育樹 
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